書籍刊行案内

＜本編目次＞

第�T編　産業カウンセリングと産業カウンセラー

第1章　産業カウンセリングの歴史と発展

1―1　産業カウンセリングの発展

1-1-1　産業カウンセリングの3つの源流

1-1-2　産業カウンセリングを発展させた研究と実践

1―2　日本における産業カウンセリングの展開と課題

1-2-1　戦後日本経済の発展とカウンセリングの普及

1-2-2　産業カウンセリングの現状と課題

1―3　日本におけるEAPと産業カウンセリング

1-3-1　EAPの歩みと現状

1-3-2　EAPサービスの内容

1-3-3　今後のEAPのあり方と課題

第2章　産業カウンセラーの役割と活動

2―1　産業カウンセリングの目的と対象

2-1-1　産業カウンセリングの目的

2-1-2　産業カウンセリングの対象

2―2　産業カウンセラーの役割

2-2-1　産業カウンセラーに求められる姿勢

2-2-2　産業カウンセラーに必要な条件

2―3　産業カウンセラーの活動

2-3-1　産業カウンセラーの活動領域

2-3-2　産業カウンセラーの業務

第3章　産業カウンセラーの倫理

3―1　職業倫理としての倫理綱領

3―2　産業カウンセラーの倫理

3-2-1　個人としての倫理

3-2-2　集団の一員としての倫理

3―3　カウンセリングの倫理

3―4　クライエントの権利の尊重

3―5　産業カウンセラーに求められる専門家としての資質

3-5-1　倫理責任上の問題

3-5-2　カウンセリングン関係における立場

3―6　実践上の配慮義務

3-6-1　クライエントへの無危害と福祉の増進

3-6-2　人権を守る視点の内実（守秘義務を中心に）

3-6-3　二重関係の回避義務

3―7　倫理上の葛藤

3-7-1　クライエントのプライバシーを守るうえで

3―8　規律

第�U編　カウンセリングの基礎理論

第４章　カウンセリングの原理

4―1　カウンセリングとは

4-1-1　カウンセリングの意味

4-1-2　カウンセリングの定義

4―2　カウンセリングの特質

4-2-1　カウンセリングとサイコセラピー

4-2-2　カウンセリングとその他の相談活動

4-2-3　カウンセリングと隣接領域

4―3　カウンセリングの効用と限界

4-3-1　カウンセリングの効用

4-3-2　カウンセリングの限界

第５章　カウンセリングの理論

5―1　カウンセリングの理論とは

5-1-1　カウンセリング理論の機能

5-1-2　カウンセリング理論の視点

5―2　カウンセリングの主要理論

5-2-1　精神分析療法

5-2-2　行動療法

5-2-3　来談者中心療法

5―3　その他のカウンセリング諸理論

5-3-1　特性因子理論

5-3-2　認知行動療法

5-3-3　論理療法

5-3-4　ゲシュタルト療法

5-3-5　交流分析

5-3-6　家族療法

5-3-7　実存分析

5-3-8　現実療法

5-3-9　短期療法

5-3-10　森田療法

5-3-11　内観（療）法

5―4　その他の技法

5-4-1　ソーシャル・スキル・トレーニング

5-4-2　アサーション・トレーニング

5-4-3　グループ・アプローチ

第６章　傾聴の意義と技法

6―1　傾聴の意義

6-1-1　傾聴の意味

6-1-2　傾聴の前提となる考え方

6-1-3　傾聴の基本的態度

6-1-4　傾聴の効果

6―2　傾聴の技法

6-2-1　技法とは

6-2-2　傾聴の技法

6―3　カウンセリングのプロセスと傾聴

6-3-1　リレーションづくり

6-3-2　問題の把握

6-3-3　目標の設定

6-3-4　目標の達成

6-3-5　留意点

第�V編　キャリア・カウンセリング

第７章　キャリア・カウンセリング

7―1　キャリア、キャリア・ガイダンス、キャリア・カウンセリング

7-1-1　定義

7-1-2　キャリア・ガイダンスの現場

7-1-3　キャリア・ガイダンスとキャリア・カウンセリングに携わる者に求められるもの

7―2　キャリア・ガイダンスの理論

7-2-1　職業選択の理論

7-2-2　構造理論

7-2-3　職業発達理論

7―3　キャリ・ガイダンスの実際

7-3-1　キャリア・ガイダンスの6分野

7-3-2　自己理解とテスト

7-3-3　職業理解と情報

7-3-4　キャリア・カウンセリングの実際

7-3-5　働く職場とキャリア・カウンセリングのかかわり

第�W編　パーソナリティ理論

第８章　パーソナリティ理論

8―1　パーソナリティ理論

8-1-1　パーソナリティの定義

8-1-2　類型論

8-1-3　特性論

8-1-4　パーソナリティの形成と変容

8―2　パーソナリティの発達

8-2-1　発達とライフサイクル

8-2-2　発達とパーソナリティ

8―3　パーソナリティ形成に影響を与える社会・文化

8-3-1 パーソナリティと文化

8-3-2 パーソナリティと性差

第９章　心理アセスメント

9―1　心理アセスメントの目的と方法

9-1-1　心理アセスメントの目的

9-1-2　心理アセスメントの方法

9―2　心理検査（心理テスト）の基礎知識

9-2-1　心理検査の意義とその倫理的使用

9-2-2　心理検査の利用上の留意点

9-2-3　心理検査の種類

9-2-4　心理検査の効用と限界

9―3　心理検査（心理テスト）の方法

9-3-1　質問紙法6

9-3-2　投影法

9-3-3　作業検査法

9-3-4　職業適性・職業興味検査

第V編　産業社会と職場

第10章　産業・組織の心理学

10―1　労働の心理学

10-1-1　ワーク・モチベーション

10-1-2　科学的管理法

10-1-3　ホーソン実験と人間関係論

10-1-4　欲求階層説とX理論・Y理論

10-1-5　ハーズバーグの動機づけ要因・衛生要因

10-1-6　日本企業における動機づけ

10―2　産業・組織の心理学

10-2-1　企業と組織

10-2-2　個人と組織の関係

10-2-3　組織人モデルからダイバーシティへ

10-2-4　コミュニティ・アプローチの重要性

10-2-5　組織が産業カウンセラーに求めること

10-2-6　組織介入

第11章　労働経済

11―1　労働とは

11―2　わが国の労働市場の特色

11-2-1　景気変動が労働力率に与える影響

11-2-2　人的資本の理論

11-2-3　キャリアマネジメント

11―3　人事管理

11-3-1　人事管理とは

11-3-2　人事管理の機能とその領域

11-3-3　産業カウンセリングと人事管理

11―4　人事管理の当面する課題

11-4-1　人事管理システムを制約する内外環境の要因

11―5　雇用管理

11-5-1　雇用調整

11-5-2　人事制度

11-5-3　人事考課制度

11-5-4　賃　金

11-5-5　労働時間管理

11-5-6　人材育成

11-5-7　労働災害防止管理

11-5-8　福利厚生

第12章　労働関係法規

12―1　労働法を学習するにあたって

12―2　労働法の体系

12-2-1　人権宣言の誕生―近代市民国家の成立

12-2-2　近代市民国家の光と陰

12-2-3　人権の社会化―社会国家の誕生

12-2-4　人権の国際化―ILO条約、国連世界人権宣言

12―3　労働基準法の誕生

12-3-1　社会的・経済的弱者保護としての規制立法

12-3-2　雇用契約から労働契約へ

12―4　労働契約、労働条件の決定システム、試用期間

12-4-1　労働契約とは何か

12-4-2　労働条件の決定システム

12-4-3　試用期間

12―5　労働時間法制

12-5-1　法定労働時間

12-5-2　時間外・休日労働規制

12-5-3　時間外労働の割増賃金率の引き

12-5-4　変形労働時間制

12-5-5　フレックスタイム制（32条の3）

12-5-6　みなし労働時間制

12-5-7　休憩時間（34条）

12-5-8　週休（35条）

12-5-9　適用除外（41条）

12-5-10　年次有給休暇（39条）

12−6　年少労働者と女性労働者の保護

12-6-1　年少者

12-6-2　女性労働者の保護

12−7　賃金

12-7-1　労基法上の賃金（11条）

12-7-2　最低賃金制（28条）

12―8　労働者の自己決定権の保障

12-8-1　封建的強制労働からの解放

12-8-2　自由意思による賃金規制の解除

12―9　解　雇

12-9-1　期限を定めない契約の解除

12-9-2　期限の定めのある契約の解除

12-9-3　懲戒解雇

12―10　就業規則

12-10-1　就業規則

12―11　付随的契約義務

12-11-1　労働者の義務

12-11-2　使用者の義務（安全配慮義務）

12―12　男女雇用機会均等法

12-12-1　均等法制定の背景

12-12-2　均等法のポイント

12―13　育児・介護休業法

12―14　高年齢者雇用の安定法

12―15　労働市場法制

12-15-1　雇用政策法

12-15-2　雇用能力促進法

12-15-3　職業紹介

12-15-4　労働者派遣法

第VI編　職場のメンタルヘルス

第13章　職場のメンタルヘルス

13―1　労働者のこころの健康をめぐる状況

13-1-1　労働者をめぐるストレスの状況

13-1-2　自殺者数の増加と自殺予防

13-1-3　労働災害

13―2　メンタルヘルスと労働安全衛生法

13-2-1　労働安全衛生法とは何か

13-2-2　職場のメンタルヘルスに関する安衛法の改正

13―3　職場のメンタルヘルスに関する指針など

13-3-1　事業場における労働者の健康の保持増進のための指針

13-3-2　事業者が講ずべき快適な職場環境の形成のための措置に関する指針

13-3-3　事業場における労働者の心の健康づくりのための指針

13-3-4　心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き

13-3-5　労働者の心の健康の保持増進のための指針

13―4　ストレスとストレス反応

13-4-1　ストレスとは何か

13-4-2　ストレス要因

13-4-3　ストレスへの対処

第14章　産業カウンセラーに必要な産業精神保健の基礎知識

14―1　メンタルヘルス相談に関する基礎知識

14-1-1　職場相談（来談者）に関する留意点

14-1-2　産業カウンセラーとしての多様な対応能力

14-1-3　精神疾患・精神障害と休職・復職判定

14―2　精神疾患・精神障害の基本知識

14-2-1　こころの健康とは

14-2-2　精神疾患・精神障害の基本知識

14―3　おもな精神疾患・精神障害

14-3-1　産業カウンセラーが遭遇する精神疾患・精神障害

14-3-2　職場でのメンタルヘルス上のトピックス

14-3-3　職場でのメンタルヘルス活動に関連する法律・法規

第�Z編　面接

第15章　面接記録と検討

15−1　面接記録の作成

15-1-1　相談の受付

15-1-2　面接記録の作成

15-1-3　面接記録の管理

15-2　逐語記録の作成

15-2-1　逐語記録の作成

15-2-2　逐語記録作成の留意点

15-3　対話分析

15-3-1　対話分析の必要性

15-3-2　対話分析の留意点

15-4　事例検討

15-4-1　事例検討の意義

15-4-2　事例検討の種類

15−5　事例の作成

15-6　事例検討の着眼点と留意点

15-6-1　基本的な着眼点

15-6-2　事例検討に参加する際の留意点

15−7　スーパービジョン

15-7-1　スーパービジョンとは何か

15-7-2　スーパービジョンのねらい

15-7-3　協会のスーパービジョン制度

索引