JAICO:産業カウンセラー養成講座

産業カウンセラー養成講座 e-Learning

産業カウンセラー養成講座 e-Learning
産業カウンセラー養成講座 e-Learning

働く人と組織を支える「聴く力」
産業カウンセラー
養成講座®

教育訓練給付制度 一般教育訓練指定講座(10か月コース)
*6か月コースの指定状況についてはお問合せください。

教育訓練給付制度 一般教育訓練指定講座(10か月コース)
*6か月コースの指定状況についてはお問合せください。




今後の開講予定
6か月コース :11月1日(募集開始8月17日)
10か月コース:2022年1月11日(募集開始10月12日)



新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、安全対策を施し講座を実施します。 詳しくはこちら

オンラインコース

2021年春より面接の体験学習をオンライン(Zoom利用、一部スクーリング)で行うコースを新設しました。
詳しくはこちら

説明会・無料体験開催情報

全国で無料説明会・無料体験講座を実施しています。
オンライン説明会は全国どこからでもご参加いただけます。
説明会に参加された方は受講料から11,000円割引!(税込)
※申込受付期間中または直近の説明会に参加後、お申込みいただいた場合に割引適用となります。

新着情報

  • 2021.5.20
    今後の開講とお申込み受付予定は次のとおりです。
     秋開講6か月コース(オンラインコースあり)
     講座期間:2021年11月1日~2022年4月30日
     お申込み受付:8月17日より

     冬開講10か月コース(オンラインコースあり)
     講座期間:2022年1月11日~10月31日
     お申込み受付:10月12日より



産業カウンセラーとは

働く人たちや組織が抱える問題を自ら解決できるよう、心理的な手法を用いて支援する カウンセラーです。その活動は多岐にわたり、産業、労働現場に通じたプロフェッショナルな支援者として、国や自治体、企業等から専門的な役割を期待されています。ハラスメント、メンタル不調、人間関係や職場環境に関する問題の解決が喫緊の課題となっている今、その活動がますます求められています。
また、産業カウンセラー養成講座で学ぶカウンセリングの基本スキルである「傾聴」は、ビジネスはもとより"人"と接するあらゆる場面や日常で広く必要とされるスキルです。

働く人たちや組織が抱える問題を自ら解決できるよう、心理的な手法を用いて支援するカウンセラーです。
その活動は多岐にわたり、産業、労働現場に通じたプロフェッショナルな 支援者として、国や自治体、企業等から専門的な役割を期待されています。ハラスメント、メンタル不調、人間関係や職場環境に関する問題の解決が喫緊の課題となっている今、その活動がますます求められています。
また、産業カウンセラー養成講座で学ぶカウンセリングの基本スキルである「傾聴」は、ビジネスはもとより"人"と接するあらゆる場面や日常で広く必要とされるスキルです。

日本産業カウンセラー協会は、1960年の創立以来61年、「働く人と組織を支えるための活動」を続けています。1971 年に始まった「産業カウンセラー」試験から現在まで、約70,000人の産業カウンセラーが誕生しており、カウンセラー養成にも長い歴史と実績があります。 産業カウンセラーの呼称を使用して活動できるのは、当協会の資格試験に合格し、資格登録会員となった方のみです。

産業カウンセラーの3つの活動領域

産業カウンセラー養成講座とは産業カウンセラー
養成講座とは

一般社団法人日本産業カウンセラー協会の産業カウンセラー養成講座は、カウンセリングの基礎である「傾聴」の態度・技法と、支援活動に必要な知識を学べる講座です。
カウンセリング教育60年の実績を持つ独自プログラムにより、理論だけで なく、「現場で活かす」チカラを身につけることができます。

一般社団法人日本産業カウンセラー協会の産業カウンセラー養成講座は、カウンセリングの基礎である「傾聴」の態度・技法と、支援活動に必要な知識を学べる講座です。
カウンセリング教育60年の実績を持つ独自プログラムにより、理論だけでなく、「現場で活かす」チカラを身につけることができます。




産業カウンセラー養成講座の特徴

すべての人の支援に必須「傾聴力」の習得

104時間に及ぶ面接の体験学習では、カウンセラー役・相談者役・観察者を体験します。相談者が自分の感情や思いを理解し、自ら決断し、行動できるように支援するための態度とスキルを実践的に習得します。

実用性の高い「心理学・メンタルヘルスの専門知識」の習得

57時間相当のe-Learningによる理論学習で、メンタルヘルスや産業組織心理学、労働関係法など、個人だけでなく組織の支援に活用でき、現場で役立つ専門知識を学ぶことができます。

人間関係・職場環境改善に活かせる「調整力」の習得

面接の体験学習では、グループワークや事例検討など、カウンセリングスキルだけでなく、コミュニケーション力を磨くカリキュラムが多数用意されています。仲間とのディスカッションを通じて「調整力」が身についていきます。




受講者の声




実技指導者のメッセージ

学習面はもちろん、
人間的な成長にも
松村 一生
(実技指導歴11年)


シニア産業カウンセラー
国家資格キャリアコンサルタント
民間企業カウンセラー
 

この講座は、単に知識をお伝えするのではなく、体験の中から学んでいただくことを心がけています。 私は職場でメンタル不調に陥った社員をケアすることがあります。 そんな時、カウンセリングと実技指導とが、同じ思想に貫かれていることをつくづく感じます。 すなわち、人には自己成長傾向が備わっているということです。 その人間観を持って接していくならば、受講者さんはある段階からカウンセリング学習面はもちろん、 人間的にも飛躍的に成長していかれます。受講される皆様にも、どうか臆することなく体験し、それをじっくり味わってみることをお薦めします。
 

傾聴の大切さ・有用性を
もっと社会に
平野 園惠
(実技指導歴14年)


シニア産業カウンセラー
国家資格キャリアコンサルタント
民間企業カウンセラー
大学講師

私が受講したのは会社員時代。過重労働のなかストレスを抱える同僚を見て、皆が自分らしく元気に働き続けるにはどうすればいいの?という思いからでした。 講座ではさまざまな方と出会い、「人間ってすごい!」とのめりこんでいきました。 講座で得たものは、傾聴の基本的態度と技法はもちろんのこと、「自分とは何か?」「人間尊重とはどういうことか?」 を問い続ける大切さ、そして生涯続くかけがえのない仲間たちでした。 傾聴の大切さと有用性をもっと社会に広めたい、広められる仲間を増やしたい。 そんな思いで、今日も産業カウンセラーとして自分らしく元気に働いています。

WEBとLIVE(会場受講)を併用。
効率良く、深く学べる学習スタイルです。

WEB e-Learningでの自習理論学習45時間相当

理論学習として、WEB配信講義(44時間相当)の視聴、理解度テスト(13時間相当)があります。 WEB配信講義は視聴可能期間であれば、繰り返し見ることができます。 講師は、臨床の分野で活躍中の大学教授や研究者、産業医等が担当しています。

LIVE  講座会場での面接の体験実習104時間 ライブ理論講義12時間

面接の体験学習(104時間)は、講座会場で学習します。 面接の体験学習では、実技指導者のもと小グループに分かれて、カウンセラー役とクライアント役、 観察者を体験します。
オンラインコース(Zoom利用)の場合も、104時間中28時間はスクーリング(講座会場での実習)となります。

※新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、面接の体験学習について日程変更や一部オンライン化する場合があります。

 

2022年度産業カウンセラー試験(予定)

6・7月試験
 学科試験 2022年6月(予定)
 実技試験 2022年7月(予定)

1月試験
 学科試験 2023年1月(予定)
 実技試験 2023年1月(予定)

【実技能力評価制度】
面接の体験学習において一定の基準に達した場合、その結果を産業カウンセラー試験の実技試験合格に相当させることができます。 これには受験の申込みとともに申請が必要です。
  • 2021年秋開講講座(6か月コース)修了者の申請期間:2022年6・7月に実施する試験の出願期間
  • 2022年冬開講講座(10か月コース)修了者の申請期間:2023年1月に実施予定の試験の出願期間

  • 講座概要

    受講資格(条件) 産業カウンセラーを目指す満20歳以上の方
    ※この講座を修了すると、産業カウンセラー試験の受験資格が得られます。
    講座期間 秋開講6か月コース:2021年11月1日(月)~2022年4月30日(土)
    冬開講10か月コース:2022年1月11日(火)~2022年10月31日(月)
    ※新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、
     面接の体験学習について日程変更や一部オンライン化する場合があります。
    申込受付期間 秋開講6か月コース:8月17日(火)より
    冬開講10か月コース:10月12日(火)より
    ※お申込みは先着順です。定員に達し次第、受付を終了します。
    修了条件 ・面接の体験学習計104時間中90時間以上出席すること
    ・面接の体験学習に関する課題学習6課題を提出し、このうち4課題についてはABCD4段階評価においてAまたはBの評価を受けること
    (2課題は評価対象外)
    ・講義動画視聴後、指定された科目(6科目、12時間分)について「ふりかえり」を提出すること
    ・理解度確認テスト各科目において6割以上正答すること(6割未満の場合は再実施)
    補講 面接の体験学習にやむを得ず14時間を超えて欠席した場合には、24時間を限度に補講を受けることができます。補講料は6時間あたり11,000円(税込)です。
    講座内容 ①面接の体験学習104時間(15~16日間)通学
     *オンラインコースでは104時間中28時間(4日間)が通学となります。
    ②面接の体験学習に関する課題学習6課題 28時間相当 ホームワーク
    ③Web配信講義視聴 44時間相当 e-Learning
    ④理解度確認テスト 13時間相当 e-Learning
    理論科目 1 カウンセリングとは何か
    2 傾聴の意義と技法
    3 カウンセリングのプロセスとトレーニング
    4 産業カウンセラーと産業カウンセリングの歩み
    5 カウンセリング理論の源流とその発展
    6 カウンセリングのさまざまな理論と方法
    7 こころとからだのメカニズム
    8 パーソナリティ心理学と心理アセスメント
    9 精神医学の基本
    10 産業組織の心理学
    11 コミュニケーションの基本
    12 職場におけるメンタルヘルス対策への支援
    13 産業社会の動向と働く意識の変化
    14 人事労務管理の基礎知識と人材マネジメントの現状
    15 労働法規の基本
    16 社会福祉関連法
    17 職場における人間関係開発・職場環境改善への支援
    18 キャリア形成への支援
    19 コンプライアンスと倫理
    申込方法 ウェブまたは郵送
    受講料 297.000円(教材費を含む・税込)
    ※一定の条件を満たす方は受講料の割引制度が適用されます。
    受講料の割引制度について
    受講料の
    お支払い方法
    1.お振込み(一括) 2.学費ローン ※学費ローン制度について
    ※支払い時の手数料はご負担ください。

    新型コロナウイルス感染症の影響により、
    学費ローンの審査手続きにお時間がかかる場合があります。
    お申込をされた皆さまにはご不便・ご迷惑をおかけいたしますが、
    何卒ご理解の程お願い申し上げます。
    教育訓練給付制度 当講座の10か月コース(オンラインコースを含む)は教育訓練給付制度一般教育訓練指定講座です。
    6か月コース(オンラインコースを含む)の指定状況についてはお問い合せください。
    「10か月コース明示書」
    e-Learning
    学習環境について
    ・インターネットに接続しているパソコンまたはモバイル端末(タブレット、スマホ)を使用します。

    ■PCの動作環境

    OS ブラウザ
    Microsoft Windows 8.1 Windows Internet Explorer
    Google Chrome
    Firefox
    Microsoft Windows 10 Windows Internet Explorer
    Microsoft Edge (*1)
    Google Chrome
    Firefox
    (*1)Microsoft Edgeは8.X以降の最新版

    ■モバイル端末(スマートフォン/タブレット)の動作環境

    OS ブラウザ
    Android 9以降 Google Chrome
    iOS (iPhone) 13以降 Safari
    iPadOS (iPad) 13以降 Safari
    体験版にて事前に正常に動作するかを必ずご確認のうえ、お申込みください。

    ・e-Learning環境のない方はお申込先支部にご相談ください。
    その他 ・お申込みは先着順です。定員に達した場合は期間内であっても受付を終了いたします。
    ・受講確定後に、会場の変更はできません。
    ・お申込みに際しては、「受講約款」「個人情報のお取扱いについて」 をよくお読みいただき同意のうえ手続きしてください。
    ・オンラインコースをお申込みの際には、「オンラインコースに関わる同意書」をよくお読みのうえお手続きください。
    ・「緊急事態宣言」等発出時等には、日程の延期、講座の中断、面接の体験学習のオンライン化等の対応を取る場合があります。こうした対応を取る場合には、日本産業カウンセラー協会において決定し、ご連絡いたします。

    Q&A

    よくあるお問合せはこちら


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